マーケティング&リサーチ用語集

【あ】  
  アイダスの法則(AIDASの法則)
  Attention(注意)のA、Interst(興味)のI、Desire(欲求)のD、Action(行動)のA、Satisfaction(満足)のS、この5つの頭文字を省略したもの。元来、ヴェルディの歌曲AIDA(1871年初演)からヒントを得て1898年ルイスが考案した。消費者の商品、サービスの消費行動を注意、興味、欲求、購入から最終的な満足度という形で形成されると提案した。 最近この古典的な消費行動を、マーケティング、広告活動の最終的な目的が顧客満足度にあることから見直されている。
   
  アイドマの法則(AIDMAの法則)
  Attention(注意)のA、Interst(興味)のI、Desire(欲求)のD、Memory(記憶)のM、Action(行動)のAの頭文字を省略したもの。1920年ホールが考案した。マーケティング、コミュニケーションが消費者の購買行動の変化をもたらす心理的過程を示したもの。広告による消費者の行動を示す法則。
   
  アンケート
  アンケートとはフランス語で、もともと物事を収集する、転じて問い合せ質問、といった意味である。 日本では、アンケートするとか、このアンケートに答えるなどと使っている。これは質問票あるいは調査用紙、さらに調査そのものという意味だ。日本では一般に質問紙による調査の事をアンケートと呼ぶことが多い。
   
【い】  
威光価格
  名声価格ともいう。消費者への心理的効果を狙った価格政策。消費者には、価格が高ければ品質もよく、これを使用する人の地位(ステータス)も高いと考える人が多い。このような消費者を販売ターゲットとした場合に、素材や材質に高品質のものを選び、わざわざ高い価格を設定することで、製品の差別化を行うことをいう。
   
  威光効果
  ハロー効果ともいう。企業や商品のある一部の特徴や効果がその企業や商品の全体的価値の評価に影響を及ぼすことをいう。従って、その影響は良い面と悪い面がある。マーケティング、広告等の視点では、良い評価を得るために積極的にこれを利用している。例えば、良質なパッケージによっては中身そのものの価値を高め、広告キャラクターによって良い企業イメージを作り上げて、この企業の商品全体の好感度を高める事が出来る。
   
  移動平均法
  販売の傾向的変動などを把握する方法。代表的時系列的予測手法の一つ。 一定の比較的短期間の単位期間を定めて、単位期間の平均を求め、単位期間の平均値とする。次に1期ずらして、逐次同じ期間ごとに新しい期を1期加えながら次第に平均値を求めていく方法。このようにして求めた平均値をずらして計算していくため移動平均値といい、この値をグラフ上にプロットしてそのジグザグの傾向を調べ、販売の基本的推移を確かめようとする方法。短期的の期間(1年程度)には有効だが、長期間の傾向変動に利用するのには問題がある。
   
  イメージ調査
  一般に、あるものに対して描く態度、感情などをイメージと呼ぶ。ここでいうイメージとは、消費者がその商品だけでなくその性能、機能、ブランド名に対して持つ印象をいう。 例えば、企業イメージは企業の売上高、歴史、製品、経営者の人柄、社員の態度など複雑な条件にかかわっており、また商品イメージは色彩、フィチャー、フォルムなどのデザイン的特性に加えて、その製品の機能、性能、使用感などからも影響される。 これらのイメージは消費者の購買行動に大きな影響を与えるので、企業は実態調査を適切に行って、自社のイメージを正しくとらえ、それらがつねに好ましい方向へ向かうことが望ましい。 そのためのこの種の実態調査をイメージ調査と呼んでいる。
   
  因果分析法
  複数のパラメータの非対照的な状態、つまり因果関係を分析する手段。変数相互間の対照的な相互関係の分析対となる。この因果分析法には、サイモンのいう因果推論、およびライトのいうパス分析が含まれる。いわゆる逐次体系型の分析体系を用いて、パラメータの因果関係を明らかにする分析方法。
   
  因子分析
  多変量解析手法の一つ。因子分析は主成分分析としばしば混同されるが、全く別の手法である。主成分分析と異なり、求める変数は「Yes、No」型ではなく、セマンティック・ディファレンシャル法(SD法)といわれる5〜7段階の評価を用いる場合が多い。このデータの相互の関係を相関させ、関係する因子を発見し分析する手法である。
   
  インダストリアル・デザイン
  工業デザインともいう。あるいはプロダクトデザインともいう。はじめヨーロッパで提唱され、米国で急速に発達した。もともと自動車や家電製品などの機械製品の量産品における合理性と経済性とを併せ持ったデザイン理論であった。最近は機械のみなららず、建築、家具、工芸品など幅広い分野にも用いられてきている。工業デザインは使用感、機能性、均衡性、合理性、量産性、経済性等の要素が総合化されているところに特徴がある。
   
  インダストリアル・マーケティング
  一般に、生産財マーケティング、あるいは業務用のマーケティングと呼ばれている。 マーケティングが、一般に最終消費者を対象としているのに対して業務用使用者を対象とした場合に用いられている。このマーケティングの概念は、生産者が他の生産者もしくは中間的使用者に商品やサービスを流通販売する活動のことをいう。
   
  インターネット調査法
  1998年頃からのインターネットの急速な普及で、インターネットを利用した調査が注目され始めた。米国では比較的早く1995年頃から実用化されてきたが、日本ではインターネットの利用者に片寄りがあることなどのことで、使い方が限定されていた。1999年に入り、インターネットの個人(家庭)での普及が急速に増加し、インターネット調査もマーケティングリサーチの効果的手段として定着してきている。インターネット調査法にも定量的調査方法と定性的調査法がある。定量的調査法としては、質問紙を電子メールで配布して調査を行う電子メール調査法、同じく質問紙をWeb上に公開して行うWebページ調査法がある。また、定性的調査法としては、インターネットで行ういわゆるおしゃべりコーナーであるチャットを使用したネットワークチャットインタビュー、またBBSといわれるインターネットでの掲示板に書き込むことによる調査法が利用されている。インターネット調査の特徴は、低コストで大量なデータが得られ、また集計やチャート(グラフ)なども簡単に作成出来ること、またデータの処理が手軽にできるために、特別な専門家に依頼せずに済むなどの点がある。問題点としては、回答者は今までのところパソコンの利用者が中心の為、どうしても片寄りがあること。そのため母集団の代表として標本抽出が難しいこと、また回答者の「なりかわり」が容易なこと、景品や懸賞、謝礼などのキーワードで検索して回答するマニアの存在などがあげられる。
   

【う】

 
  ウォッチングスタディ
  観察法の一つ。エリアマーケティングでロケーション(立地)調査などで行われる方法。立地ウォッチングといって、建設現場の周辺や周囲の状況を観察し、写真などで記録するなどの方法がある。また駅の出入り口、特定の市場標的、例えば渋谷などの10代の若者の多く集まる場所での定点観測などもウォッチングスタディという。また、「持ち物調べ」も広い意味でウォッチングスタディといえる。
   
【え】  
エリア・マーケティング
  ある地域(area)を対象とし、その地域の市場特性を利用したマーケティング活動を行うことをエリア・マーケティングという。 消費者の購買活動が多様化し、市場多様化している。マーケティング活動も大量生産、大量消費型だから、きめ細かい市場対応が必要になってきている。 特定地域に対象を絞って、その地域の地理、地勢、生活習慣、消費者の嗜好、購買傾向、消費行動、さらに取引慣行、企業風土などの特性を十分に検討した商品開発、価格決定、販売ルート、プロモーション活動などがエリア・マーケティングである。
   
  エス・ディー(SD)法⇒セマンティック・ディファレンシャル法
   
  エリア・マーケティングリサーチ⇒商圏分析
   
【お】  
オピニオン・リーダー
  マーケティング・リーダーともいう。潜在的に他の消費者に影響を与えるユーザーををオピニオンリーダー層と呼ぶ。また、この層は相互に影響しあい、またグループ化することも多い。さらに、高い生活水準や高学歴といった特性もしばしばみられる。 このてのユーザーに積極的に働きかけ、調査活動を行うことで市場の潜在需要の傾向をつかむことも行われる。オピニオンリーダーは固定したものではなく、商品や生活シーン、購入決定、ブランド決定など様々な要素で成り立っているため、このような点に配慮してマーケティングターゲットを決定する必要がある。
   
  オペレーションズ・リサーチ
  ORともいう。戦時中にイギリス軍が対ドイツ軍の対潜水艦戦の作戦研究を統計学的に解析したことに始まる。さらに米軍によって戦略理論として確立し、軍事作戦の科学的研究となった。戦後、多くの作戦研究担当者が民間に移り、企業経営、特に在庫管理や生産管理流通調整手法などに利用された。 現在、ORは、企業経営上の様々な問題に対し、意思決定上の有効なシステムを提供している。また、コンピュータを用いたSI、SISなどによる在庫管理システム、生産システム、管理システム、シミュレーション・システムなどがある。さらに最近はSCM、CRMなどのインターネット型生産在庫販売、流通システムも提案されている。
   
  OR⇒オペレーションズ・リサーチ